ワーキングホリデービザ～各国制度や申請方法を徹底解説！

ワーキングホリデーのメリットとおすすめの理由

ワーキングホリデー制度とは、休暇目的の入国や滞在期間中の旅行・滞在資金を補うための就労を認める制度で、海外で働きながら観光や語学学校への通学が可能な制度です。

通常観光ビザで働くことは許されず、学生ビザも原則就労が禁止されているので、海外で語学学習しながら働き、働きながら観光できるワーキングホリデー制度はおすすめの制度です。ぜひワーキングホリデーの魅力とメリットを知って、海外経験を積むことをご検討ください！

ワーキングホリデー制度の目的と2019年現在の協定国

ワーキングホリデー制度は、相手国・地域の若者に文化や生活様式を理解する機会を提供し、相互理解を深めることを目的に、1980年、オーストラリアを皮切りに始まりました。

国家・地域間の協定により、相手国からワーキングホリデービザの発給を受けて相手国に入国・滞在する仕組みで、日本は21019年4月現在、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チリ、アイスランド、チェコ、リトアニアの23の国・地域との間でワーキングホリデー協定を締結しています。

【2019年8月追記】
2019年8月に新たにスウェーデンが日本とのワーキングホリデー締約国に加わりました！

ワーキングホリデービザ発給の条件～年齢や資格など

希望すれば誰でもワーキングホリデーに参加できる訳ではなく、以下のようなワーキングホリデービザの申請・発給条件があります。特に年齢による参加資格の制限があるため、ワーキングホリデーを体験できるのは若いうちのみの点に注意が必要です。

• 日本に居住する、日本の国民・住民であること
• ワーキングホリデービザ申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること
• 有効なパスポートと帰りの航空券（又は航空券購入のための資金）を所持していること。
• ワーキングホリデーで滞在する現地での、当初数カ月間の生活に必要な資金を所持していること。

ワーキングホリデー（ワーホリ）の人気理由

ワーキングホリデー（ワーホリ）ビザを使った海外渡航者は、1年に2万人に迫る勢いです。多くの若者がワーキングホリデーを利用するのはなぜか、人気の理由やメリットを紹介します。

海外での仕事経験で日本帰国後のキャリアアップに繋がる

海外で仕事の経験を積むことは、日本帰国後のキャリアアップに繋がる点で大きなメリットです。留学で取得する学生ビザや観光ビザでは原則就労が禁止されており、また日本で現地企業と就労ビザ申請を準備することは、難易度が高く現実的に難しいもの。

この点でワーキングホリデービザなら、最初は語学学校や大学に通って英語の勉強をしつつ、海外現地の生活に慣れてから仕事を探すことができ、自分に合う仕事を探せる点で安心です。現地での就労を目標にすれば、語学学校での英語学習にも身が入ります。

観光や留学で触れる英語とは違い、責任が発生する仕事で英語を使うとなれば、英語力の向上も自然と効果的になります。また日本と異なる文化の中での仕事経験は誰でもできることではなく、日本帰国後のキャリアの選択肢を広げたい方にワーキングホリデービザはおすすめです。

ワーキングホリデーで日本との違いを体験できる

日本で社会人になれば、海外に行けるのは大型連休で1週間程度。主要な観光地を巡れても、日本との文化・国民性の違いを知るのは難しいものです。海外旅行でもっとその国を知りたくなったら、おすすめがワーキングホリデービザでの長期滞在。

国により、宗教、文化、人々の性格や暮らし方は様々です。日本は移民が少なく、外国人と日常的に触れ合う機会も多くありません。そのため、ワーキングホリデーを通じて海外で外国人との交流を体験できれば、自分が日本人であると再認識し、価値観も大きく広がります。

ワーキングホリデービザは、海外現地で普通の生活を体験できる自由度の高いビザなので、若いうちにワーキングホリデーを利用し、渡航先の国と日本のことを改めて考える機会があれば人生の幅が広がりそうです。

留学と比較して費用を抑えて外国に長期滞在できる点も魅力

海外生活を体験したいと思ったときの一番のネックは、費用ではないでしょうか。例え、語学留学などで海外に行ける時間はあっても、長期滞在の費用の準備は大変ですよね。

比較してワーキングホリデーの場合は滞在先の現地で仕事が見つかれば給料をもらえるので、原則就労できない留学・学生ビザと比較しても、貯金の準備が少なくて済みます。月に8万円現地で収入があれば、年間で100万円近い金額を初期費用から差し引くことができるのが魅力です。

ただ、ワーキングホリデービザ発給の要件として一定額の資金証明が必要なので、ある程度の貯金は必要です。また、お金に余裕があれば現地でできることが増えるので、目的に合わせて必要な資金をワーキングホリデー前に準備しましょう。

ワーキングホリデー期間中に、世界中に友人を作る！

ワーキングホリデーでの現地滞在期間中に、日々の生活や語学学校への通学、現地企業での就労などを通じ、世界中から集まる人たちと知り合えるのもワーキングホリデーの人気理由です。現地の人々と同じ生活をすればコミュニティが増え、知り合える人数も多様性も広がります。

例えば留学中の学生ビザの場合は、ビザを維持するために学校の授業に専念しなければならず、友達を増やす機会が多くなかったり、仕事ができないため語学学校中心の知り合いになりがち。一方、ワーキングホリデーの場合、学校で世界から集まる留学生と友達になれ、働けばローカルの同僚とも知り合え、出会いの場とコミュニティの幅が広がります。

ワーキングホリデーのデメリットや注意点

人気・おすすめのワーキングホリデーですが年齢制限があるほか、次のようなデメリットにも注意が必要です。

語学学校の通学期間に制限があり、十分勉強できない場合も

ワーキングホリデー中は現地で仕事ができて、語学学校で英語も勉強できる点はメリットですが、一部の国を除いて就労期間や語学学校の通学期間に最長6ヶ月などの制限がある点がデメリット。英語力をしっかり高めたいと思っていても、十分に英語の勉強ができない可能性もある点に注意が必要で、長期で語学を学びたい場合は比較すると留学の方がおすすめです。

給料の高い仕事に就けるか分からず、必要な準備資金が不明確

またワーキングホリデー先の現地でどんな内容の、どれくらいの給料の仕事に就けるかは到着後でないと分からないため、事前の準備資金がどれくらい必要かが不明確な点もデメリット。現地で仕事が見つからない期間が長引くと、給料を得られずに生活資金が不足する可能性もある点が注意点です。

以上のデメリットや注意点を念頭に、ワーキングホリデーの行き先の国を比較・検討するのがおすすめです！

ワーキングホリデービザについて～各国申請条件・方法のまとめ

以上、ワーキングホリデーの魅力をお伝えしましたが、申請にあたっては国選びや各国の申請条件を満たすかの確認が重要です。以下、日本が協定を結ぶ23の国・地域のうち主要国について、おすすめ理由と申請条件を紹介します。

国により条件は違いますが、回数制限があるのは共通で、原則として1つの国のワーキングホリデーには1度しか参加できません。以下を参考に一生に1回のチャンスを叶えてください。

※ワーキングホリデービザの申請条件は国により条件・手続きが異なり、頻繁に変更されます。希望の国を決めたら、必ず最新情報を確認しましょう。

世界で最も住みやすい国でワーホリ：カナダ

カナダは、オーストラリアと並び日本で最も人気のワーキングホリデー先。その理由は、カナダが世界の住みやすい国ランキング上位の常連で、バンクーバー・トロントなど主要都市も毎年世界の住みやすい都市ランキング上位に名を連ねることが挙げられます。

カナダは、経済成長のため移民を積極的に受け入れてきた国なので、ワーキングホリデービザ滞在者でも暮らしやすい社会のシステムが整っています。また英語圏の中でも、カナダの英語は訛りのないきれいな発音が特徴で初めての海外生活でも安心。海外留学生も多いため、語学学校が豊富で英語学習にも最適です。

ワーキングホリデー人気国だけに、年間の発給枠が設けられ抽選制で、申請は毎年期限よりも前に締切られるので、最新情報を確認し、早めに申請しましょう。

カナダのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

最長3年のワーキングホリデー期間が魅力：オーストラリア

日本との間で最も古いワーキングホリデーの歴史を持つオーストラリア。協定国が増えた現在でも最も人気の渡航先の1つです。最大の人気理由であり魅力は、最長3年まで延長できるワーキングホリデーの滞在期間。

ワーキングホリデービザの期間は最長1年が一般的ですが、オーストラリアは季節労働に3ヶ月従事すると2年目の滞在を許可するセカンドワーキングホリデーを申請できます。さらに、2019年7月からはサードワーキングホリデーの申請が開始され、季節労働に6ヶ月間従事すれば最長3年の滞在が可能。

地域により差はありますが、総じて温暖な気候で過ごしやすく、シドニー、ケアンズ、メルボルンなど主要都市へは日本からの直行便もあり便利です。また日本との時差は最大でも2時間（サマータイム時）で、日本に住む家族・友人への連絡もすぐでき、フリーランスで日本との間で仕事をしている方にも最適です。

オーストラリアのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

安い物価、お得な費用でワーホリができる：ニュージーランド

オーストラリアの隣国、ニュージーランドもオーストラリアと同じくワーキングホリデービザの発給枠がなく、日本と長いワーキングホリデー協定の歴史がある国です。ニュージーランドのワーキングホリデー制度はオーストラリアと似ていて、3ヶ月の季節労働に従事すると3ヶ月のセカンドワーキングホリデーを申請できます。

ニュージーランド国籍を持つ人はオーストラリアでビザなしで就労できるため、労働人口の流出がニュージーランドの大きな課題になっています。そのため、ニュージーランド政府は年々最低賃金を上げており、良い仕事を見つければ貯金を切り崩さずに済みます。またオーストラリアより物価も安いので、お得な費用でワーキングホリデーができる点も魅力です。

ちなみに、日本からニュージーランドのワーキングホリデービザの申請費用は無料！対してオーストラリアは450ドルかかります。自然の豊かなニュージーランドでのお得なワーキングホリデーがおすすめです。

ニュージーランドのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

2年間、英語の語学学習と仕事・観光を楽しめる：イギリス

イギリスのワーキングホリデービザの特徴は、2年の長期滞在が可能な点！もともとの最長滞在期間が2年なので、オーストラリアやニュージーランドのように滞在を延長するための条件もありません。

またイギリスのワーキングホリデービザは、就学・就労期間の制限がないことも大きな魅力です。ワーキングホリデー中に語学学校に通える就学期間は一般的に6ヶ月程度ですが、イギリスは各自の目標に応じて自由に英語の語学学習と仕事の期間を設定でき、しっかり英語を勉強できる点もおすすめです。

イギリスの首都ロンドンはヨーロッパの一大都市なので、近隣のヨーロッパ諸国へ多くのフライトがあり、格安航空券を使ってワーキングホリデー中に手軽にヨーロッパ観光を楽しめるのもメリット。ただしビザ発給枠は少ないので、早めの申請を心がけてください。

イギリスのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

日本人の少ない環境で充実のワーホリ：アイルランド

イギリスのお隣アイルランドは、穴場のワーキングホリデー渡航先として、最近人気の国です。イギリスと同様就学・就労期間の制限がなく、語学学習と仕事の時間を自由に組み合わせ、様々な挑戦をすることができます。

就学期間に制限があると英語力が十分でない段階で学習が終了し、日本食レストラン等でしか働けず、英語をほとんど使えないままワーキングホリデーの期間が終わってしまいます。この点、アイルランドは語学学習に十分な時間をかけられる点がメリット。

またアイルランドが人気の理由として、日本人が少なく語学学校のクラスの日本人割合も低いので、英語学習の環境に良い点。ワーキングホリデー人気都市のように、日本人同士で固まり、つい日本語を使ってしまう心配がありません。

アイルランドのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

フランス語で文化・芸術も学べるワーキングホリデー：フランス

フランスも日本とワーキングホリデー協定を結んでいる国の1つです。フランスのワーキングホリデービザは就学・就労期間に制限がありません。ワーキングホリデー期間を存分に学習時間に充てフランス語を勉強したい方にもおすすめです。

フランスといえば文化・芸術・歴史の宝庫。夏休みや年末年始の旅行では、フランスの美術館や観光名所を周りきれないですよね。この点、ワーキングホリデーなら勉強や仕事の合間に美術館や歴史遺産を巡ることもできます。

またフランス語は、合計29カ国で使用されており、国連などの国際機関でも使われる公用語でありながら、日本人でフランス語を話せる人は英語を話せる人より少数。ワーキングホリデーを活用してフランス語を勉強すれば、キャリアアップにも繋がりそうです。なお、フランスのワーキングホリデー申請の年齢上限は29歳。一般的な30歳までと異なる点に注意しましょう。

フランスのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

欧州主要国でワーキングホリデーの費用を抑えるなら：ドイツ

英語が第一言語でない国でワーキングホリデーをしてみたい、という方にはドイツもおすすめです。ドイツは、ワーキングホリデーの申請が年中可能で発給枠の制限もないので、必要書類を準備できれば、ビザを取得できる可能性の高い国です。また、観光目的でドイツに入国しても、ドイツからワーキングホリデービザを申請できる、他国にはない制度も持っています。

ドイツは世界第4位の経済大国ですが、他のヨーロッパ諸国と比べると物価が比較的安いと言われます。生活費の大きな割合を占める家賃も他国より安いので、生活費用を抑え、学習・観光などに投資することが可能です。

また、ドイツはシェンゲン協定に加盟していて、ドイツ以外のシェンゲン協定加盟国には出入国審査なしで行き来できます。ヨーロッパ諸国のうち26カ国が加盟する協定なので、ワーキングホリデー期間中、ストレスなく観光を楽しめるのも魅力です。

ドイツのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

医療費無料！ワーホリでも充実のサポート：デンマーク

社会保障が手厚く教育の質も高いと注目の北欧から、デンマークのワーキングホリデービザを紹介します。デンマークは毎年国連が発表する「世界幸福度ランキング」で上位3位以内に入る国民満足度の高い国。

その理由の1つが充実した福祉面のサポートで、ワーキングホリデービザの滞在者も3ヶ月以上の滞在なら、「イエローカード」と呼ばれる健康保証カードの取得で医療費が無料に！事前に想定できない治療・入院費用を抑えられるのは、大きなメリットです。

社会福祉が充実している反面、消費税が高く物価は割高なデンマークですが、デンマークにはフォルケホイスコーレという社会人向けの全寮制学校があり、家賃や食費を含めて1か月あたり10～15万円ほどで生活できます。試験や成績表はなく学習にフォーカスできるユニークなフォルケホイスコーレでのワーキングホリデーで、人生をリセットするのもおすすめです。

デンマークのワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

親日の国で中国語も学べる充実のワーキングホリデー：台湾

ここからは、日本から近いアジア圏のワーキングホリデー協定国・地域のご紹介です。台湾は、親日家が多く、日本統治の歴史から年配の方を中心に日本語を話せる人もおり、初めての留学でも安心して過ごせます。また、台湾は日本に比べ物価が安いので、ワーキングホリデーでお金に余裕がないときも住みやすいのがメリットです。

台湾の公用語は中国語なので、ワーキングホリデーの就学先も中国語の語学学校が多いですが、最初はクラスメイトや先生と中国語でやりとりするのは難しいかもしれません。そんなときには、共通言語である英語でコミュニケーションを。中国語だけでなく英語のスキルも上がって一石二鳥です。

なお、台湾のワーキングホリデービザは180日経つと一度ビザの期限が切れるため、台湾で忘れず残りの180日間の期限延長の手続をしましょう。

台湾のワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

海外旅行でも人気の日本の隣国で語学留学と仕事経験：韓国

日本のお隣韓国は、手軽に行ける海外旅行先としても人気ですが、旅行で興味を持ったらワーキングホリデービザを使った長期滞在もおすすめ。欧米圏に比べて渡航費用は圧倒的に安く、往復でも平均3万円。格安航空券であれば、安いときは往復1万円未満で購入できることもあります。

ワーキングホリデーの期間で一から韓国語を学習するのは難しいと感じるかもしれませんが、韓国語は、日本人にとって最も身近な外国語と言われます。文法の語順が同じ、関係代名詞がない、尊敬語が存在する等日本語と共通する部分が多く、英語などに比べ日本人が理解しやすいのです。

韓国は、就学・就労期間に制限がないので、ワーキングホリデー期間をすべて韓国語の学習に充てながら、韓国料理や韓国の文化を楽しむのもおすすめです。

韓国のワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

アジア屈指の経済都市で3ヶ国語修得！：香港

アジア屈指の経済都市、香港。優秀な人材が集まる活気のある香港にワーキングホリデービザで長期滞在し、世界中から集まる人々と視野を広げるのはいかがでしょうか。

香港は、年間平均気温は約20〜25℃と暖かく、冬でも10℃を下回ることは少ない過ごしやすい気候です。また、香港には多くの企業が拠点を置いていますが、その理由はアジアの全主要都市に4時間足らずでアクセスできるから。ワーキングホリデー中の観光に便利な都市です。


また、広東語が主要言語ですが、中国本土で使われる普通話、そしてイギリス統治の影響で英語も広範囲で通じるのも特徴です。ワーキングホリデーを通じて、3ヶ国語を一気に学べるのも香港ならではの魅力です。

香港のワーキングホリデー（ワーホリ）ビザ制度

※ビザ申請に関する情報は2019年度の情報です。最新の情報は必ず各国大使館ホームページで確認するか、ビザ申請代行会社へ相談ください。

留学・海外旅行で人気のアメリカにはワーキングホリデー制度が無い

最後に、語学留学や海外旅行でも人気のアメリカですがワーキングホリデー制度が無いため、日本からワーホリで渡航することができません。この点もワーキングホリデーのデメリットの1つで、アメリカで長期滞在したい場合は語学留学か、J-1ビザを取得する有給インターンシップ制度がおすすめです。

アメリカの有給インターンシップ制度はワーキングホリデーと似ており、18ヶ月間現地企業で働きながらアメリカでの滞在・生活ができるというもの。ワーキングホリデーと違い、基本的にフルタイム・1日8時間での就労になるため日中は語学学校に通学できませんが、仕事の中で英語を学んだり、夜間や週末に語学学校で英語の勉強をすることもできます。

詳しくは別の記事「アメリカ留学無料？本当にあるのか、調べてみた」もご確認ください。